PCA所得税
製品の特長
さまざまな所得の確定申告に幅広く適応
確定申告書は、申告書A、B様式及び分離課税用、損失申告用、修正申告用の青色・白色にそれぞれ対応しています。また、青色申告決算書・収支内訳書は、事業所得の一般・農業・不動産所得に対応しており、「損益」が自動計算されるので安心です。
使いやすさを追求し頼りになる安心設計
明細書、内訳書、決算書から確定申告書へデータ連動し面倒な各書類への転記・集計・検算作業が不要で、計算ミスや転記ミスの心配がありません。また所得税額や雑損控除、扶養控除、生命保険料控除、地震保険料控除などの各種所得控除金額は、必要データを入力するだけで自動的に計算し面倒な計算作業は、パソコンがこなしてくれるのでカンタンです。
はじめてでもカンタン パソコン初心者でも安心です
わかりやすく使いやすい画面構成でどなたでもカンタンに入力することができます。困ったときにすぐ助けてくれる、丁寧なヘルプ表示や操作の案内をするガイダンス表示があり安心です。ここ数年ややこしくなった減価償却費の計算も自動で行います。
国税電子申告に対応
e-Tax形式へのデータ変換の他、電子申告メニューから電子申告データの作成、電子署名の付与、申告データの送信、送信データの確認(受付結果)まで、e-Taxソフトを使用せずに電子申告ができます。
申告書イメージのらくらく入力
PCA所得税は、「高機能をもっとやさしく」をコンセプトに、誰でもカンタンに手にしたその日から処理できるように設計されています。申告書イメージで記入していく入力スタイルで、入力個所は、最小限に抑えられています。複数の書類を同時に表示し自動転記がリアルタイムに確認・把握ができます。
初めての方にも優しい気配り機能
次の操作の案内が常に画面下に表示されるので、初めての方でも安心して操作ができます。マニュアルのほかにヘルプを搭載し、操作に困ったときでも画面や状況に合わせて操作説明が表示されます。
作成した申告書類は、そのまま提出可能です
KSK様式に準拠したフォームで印刷しているので、そのまま税務署に提出できます。(KSK試行税務署で配布しているOCR用申告書用紙は、プリンターによってフォーム印刷後転記が必要になる場合がありますので注意が必要です。)
「PCA減価償却V.3」からデータ転送
1台のパソコンに「PCA所得税」と「PCA減価償却V.3」を合わせて導入することにより、青色申告決算書-減価償却費の計算欄へそれぞれデータ転送することができ、さらに作業効率をアップさせることができます。
税制変更に対応する交換
「PCA所得税」では、毎年行われる法令内容の改正や様式の変更に対応するアップグレードを行います。購入されたましたら必ず「ご愛用者カード」をご返送ください。交換・改定のご案内が.スムーズに実施されます。アップグレード版の更新は、PSS会員に加入されますと提供されます。詳細はパッケージ同封の説明書をご確認下さい。
主な処理件数
申告区分 | 青色・白色
一般・分離課税・損失・修正 複数所得に対応 |
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申告者件数 | 9,999人 |
金額データ桁数 | 12桁 |
減価償却内訳件数 | 100件 |
不動産所得内訳件数 | 100件 |
所得の内訳件数 | 500件 |
医療費控除明細数 | 200件 |
譲渡所得の内訳書 | 10枚 |
対応機器構成
OS※1 | Microsoft(R) Windows(R) 10
Microsoft(R) Windows(R) 8.1 / 8 Microsoft(R) Windows(R) 7 SP1以降 Microsoft(R) Windows Vista(R) SP2 |
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CPU | Pentium4以上必要 Core 2 Duo以上を推奨
※または同等の互換プロセッサーを搭載したコンピューター |
メモリ | 1GB以上必要 2GB以上を推奨 |
HD容量 | プログラムセットアップ時に最低100MB以上
システムドライブ(OSがインストールされているドライブ)に300MB以上の空き容量が必要 |
モニター | 解像度1024x768~1920×1080ドット ハイカラー以上を推奨 |
プリンター | 上記OSに対応するプリンター
※単票紙はA4以上印刷可能なプリンター |
※プリンタードライバーについては、上記OSに対応したメーカーから提供されているドライバーをご使用ください。
※接続する装置・周辺機器は使用するパソコン本体と使用するOSに依存しますので使用に際しては注意が必要です。
※必要メモリ、必要ハードディスク容量は、ハードウェア環境・ソフトウェア環境・ネットワーク環境によって異なる場合がありますので注意が必要です。
※PCAクラウドについては上記対応機器構成と異なります。
※ネットワーク(マルチユーザー)には対応しておりません。スタンドアロン(シングルユーザー)環境でご使用ください。
※1:Microsoft社のサポート保証期間が終了しているOSについては正常に動作しない可能性がありますので、保証期間の終了していないOSでの運用をお勧めします。
対応帳票
申告書A |
申告書B |
申告書(分離課税用) |
申告書(損失申告用) |
申告書(損失申告用)付表 |
修正申告 |
確定申告書付表(特定投資株式等に係る譲渡損失の繰越控除用) |
確定申告書付表(上場株式等に係る譲渡損失の損益通算及び繰越控除用) |
申告書付表(先物取引に係る繰越損失用) |
損益の通算の計算書 |
繰越損失 |
収支内訳書(営業・その他の事業) |
収支内訳書(農業) |
収支内訳書(不動産) |
青色申告決算書(営業・その他の事業) |
青色申告決算書(農業) |
青色申告決算書(不動産) |
所得の内訳書 |
給与所得者の特定支出に関する明細書 |
変動所得等の平均課税の計算書 |
(特定増改築等)住宅借入金等特別控除額の計算明細書 |
(特定増改築等)住宅借入金等特別控除額の計算明細書(再び居住の用に供した方用) |
(特定増改築等)住宅借入金等特別控除額の計算明細書 – 合計 |
(住民税)住宅借入金等特別税額控除申告書 |
住宅耐震改修特別控除額の計算明細書(平成23年6月29日以前契約用) |
住宅耐震改修特別控除額の計算明細書(平成23年6月29日以後契約用) |
住宅特定改修特別税額控除額の計算明細書 |
認定長期優良住宅新築等特別税額控除額の計算明細書 |
政党等寄付金特別控除額の計算明細書 |
認定NPO法人等寄附金特別控除額の計算明細書 |
公益社団法人等寄附金特別控除額の計算明細書 |
特定震災指定寄附金特別控除額の計算明細書 |
医療費の明細書 |
組合事業に係る所得に関する計算書 |
譲渡所得の内訳書【総合譲渡用】 |
青色申告決算書・収支内訳書(一般用)付表《医師・歯科医師用》 |
雑損失の金額の計算書(2年目以降用) |
株式等に係る譲渡所得等の計算明細書 |
株式等に係る譲渡所得等の計算明細書(特定権利行使株式分及び特定投資株式分がある場合) |
株式等の譲渡等についての明細一覧(未公開分) |
株式等の譲渡等についての明細一覧(上場分) |
株式等の譲渡等についての明細一覧(特定口座分) |
譲渡所得の内訳書 [土地・建物用] |
居住用財産の譲渡損失の金額の明細書【措法41条の5用】 |
特定居住用財産の譲渡損失の金額の明細書【措法41条の5の2用】 |
先物取引に係る雑所得等の金額の計算明細書 |
税務代理権限証書 |
税理士法第33条の2第1項に規定する添付書面 |
税理士法第33条の2第2項に規定する添付書面 |
製品価格 PCA SUPPORT SERVICE会員料金(年額)
<表示価格は税抜価格です。>
製品名 | 希望小売価格 | PSS会員料金(年額) |
---|---|---|
PCA所得税(平成27年分申告用) | \24,800 | \15,000(TypeJ) |
※製品価格には「PSS会員料金」は含まれておりません。
PCAクラウド プラス所得税 価格表
プラン | CAL数 | 概要 | |
---|---|---|---|
2CAL | 3CAL以上 | ||
プリペイドプラン※1 | \15,000 | \30,000 | 年額料金 |
※[PCAクラウド 共通] 通信回線として、光回線(100Mbps)を推奨します。
※1 『PCAクラウド プラス所得税』は、『PCAクラウド』のソフト利用ライセンス分のみが含まれた『プリペイドプラン』のパッケージです。当プリペイドパッケージには、「サーバー利用ライセンス」は含まれておりません。サービス利用に際しては、「サーバー利用ライセンス」を含む他ラインナップの『PCAクラウド』の申し込みが別途必要です。
※ 『PCAクラウド プラス所得税』は、1つのデータ領域に複数のユーザーが同時にアクセスすることはできません。別々の領域にアクセスする場合に限り、複数のユーザーが同時に『PCA所得税』を利用できます。
※ 『PCAクラウド プラス所得税』は「PSS会員」と同等のサービスが年額料金に含まれています。年額のPSS会員料金をお支払いいただく必要はございません。
※価格については、「消費税転嫁対策特別措置法」の成立に伴い、平成25年10月1日より外税(税抜)表記にしております。
※接続する装置・周辺機器は使用するパソコン本体と使用するOSに依存しますので使用に際しては注意が必要です。
※必要メモリ・必要ハードディスク容量は、ハードウェア環境・ソフトウェア環境・ネットワーク環境によって異なる場合がありますので注意が必要です。
※このソフトウェア製品は、購入されたお客様自身がインストール・操作する事を前提に販売されております。販売・指導会社等に、ソフトウェア製品のインストール、サポート、導入指導、入力代行、ネットワークの構築などをご依頼される場合には、別途費用がかかります。